売れにくい不動産とは？知っておきたいものを3つご紹介！

これから自宅を売却しようとお考えのとき、うまく買主が見つかるかどうか不安を感じるところではないでしょうか。
自宅の売れ行きが不安なときは、売れにくい不動産の種類と対策を事前に一度確認しておくのがおすすめです。
そこで今回は、売れにくい不動産として知られる再建築不可物件とテラスハウス、賃貸併用住宅の概要や売り方をご紹介します。

売れにくい不動産①再建築不可物件とは

再建築不可物件とは、法令の定める接道義務を満たしていないため、建て替えや改築などをおこなえない不動産です。
接道義務を満たすには、敷地が幅4m以上の道路と2m以上にわたって接していなければなりません。
再建築不可物件は基本的に築古であり、建て替えや改築などの必要性は高めです。
しかし、法令の影響で建て替えや改築などを制限されていると、買主にとって使い道が少ないため、購入を避けられてしまいます。
再建築不可物件を売るには価格調整が必要で、通常価格の5～7割程度に値下げすれば、売れる可能性が出てきます。
また、特殊な不動産を引き取れる買取を利用するのも一案です。

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売れにくい不動産②テラスハウスとは

テラスハウスとは、一戸建てが横ならびにつながっているような住宅で、長屋造りとも呼ばれます。
テラスハウスが売れにくいのは、単独での建て替えができないからです。
建物が古びて建て替えたくとも、隣に別の住戸がつながっている関係で、隣人の許可を得ないと工事に入れません。
その関係で建物の劣化や破損に対処しにくく、傷みが進んでいるケースが多いのも、売れにくい理由のひとつです。
有効な売却方法としては、特殊な不動産を引き取れる買取の利用がまず挙げられます。
このほか、自分の家を買ってほしいと隣人に打診するのもひとつの方法です。

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売れにくい不動産③賃貸併用住宅とは

賃貸併用住宅とは、1軒の建物のなかに自宅部分と他人に貸し出す部分がある住宅です。
売り出したときに買主が見つかりにくいのは、マーケットが小さいからです。
賃貸併用住宅は、マイホームとしても投資用の不動産としても中途半端な造りであり、やや使いにくい一面があります。
購入希望者が基本的に少ないため、どうしても買主が見つかりにくい傾向にあります。
売却対策としては、建物の修繕履歴などをまとめておき、建物の品質をわかりやすくしておくことなどが有効です。

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まとめ

再建築不可物件は、接道義務を満たしていない影響で建て替えや改築などができず、買主にとって使い道が少ないため、購入を避けられてしまいます。
テラスハウスは、横ならびに住宅がつながっている関係で、建て替えに隣人の許可が必要な点がネックです。
賃貸併用住宅は、マイホームとしても投資用の不動産としても中途半端な造りであり、マーケットの小ささから売れにくい傾向にあります。
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